RPAの「ノンプログラミング」の強み

RPAは、一般的なITのシステム開発と違い、導入にあたっては特別な言語などによるプログラミングを必要としません。

このRPAの「ノンプログラミング」の強みが市場における導入において大きな優位性を発揮するようになっているのです。

今回は、そのことをテーマにご説明していくことにします。

■業務案件ごとにプログラミングしないから効率的

RPAの場合、導入する業務案件ごとに要件定義に基づくようなプログラミングを一切行わなくて済みます。

これは既存のITシステムの開発とは大きく異なる部分になります。

プログラミングを一切行わなくても導入できることが、ロボティクスプロセスオートメーションという名称になっている理由でもあるわけです。

あくまで認知技術と呼ばれるルールエンジンや機械学習、人工知能などに応用される技術を活用していることから、プログラミングをしなくても自動化の要件をクリアすることができるのです。

RPAの導入において大切なことは、自動化しようしている業務フローにおいて、誰でもできているルーチンワークを正確に抽出することです。

この抽出に特別なプログラミング技術も必要なければ、特定の言語に対する知見も必要としないのです。

これが従来のITシステムと比べ、導入時の制約を最小限にしているポイントなのです。

■導入までのコストは?システムプログラミングと大きな違い

これまでに述べてきました、ノンプログラミングで実装ができるというメリットは、導入までのコストにも大きく影響を及ぼすことになります。

これまでのITシステム開発では、業務要件定義を確定させた上で、ゼロからソリューションをプログラム開発してきました。

この作業には必ず専門のプログラマーを必要とし、開発にはその都度大きなコストがかかることをご存知の方も多いでしょう。

しかし、ノンプログラム化に成功したRPAならば、このコストは、驚くほど圧縮できることになりますので、企業が導入する際の障壁を大きく下げることになります。

これは、ロボティクスソフトウエアの特徴ともなっており、普及に弾みをつけることにもつながるでしょう。

■導入までの時間も大幅に短縮

RPAは、コストもさることながら、実装して利用し始めるまでのスピードも極めて短期間と言えます。

もちろん業務の中のどのような部分でRPAを導入するのかといった人間による業務設計は、必要となります。

しかし、それさえクリアになれば短期間で利用することができるのです。

現在はまずパイロット版を作って適合性を検証するといったやり方も登場していますので、一部の業務から導入し始めて、段階的に導入を実現することも可能です。

導入までの時間が短いというのは、短期間で人が行っている残業問題を解消する最適なソリューションとなる可能性が極めて高いでしょう。

RPAを複数導入していくことができれば企業にとって、全社的な働き方改革を推進する大きなきっかけとしても機能するようになるのです。

■業務プロセスの修正にも柔軟に対応可能

RPAは、導入した自動化の業務プロセスが変更になっても、プログラムを書き換えるといった手間がありません。

また、簡単に修正することができるのも大きな魅力となります。

通常のITシステムプログラムですと、修正が完了するまでにそれなりの時間がかかることになり、その間利用ができないといった大きな問題が起きることになります。

しかし、RPAの場合はたとえ修正が必要になったとしても該当のプロセスだけを正確に修正することができれば、RPAの業務にすぐに反映され、遅滞のない利用が可能になります。

このような業務プロセスの修正における柔軟性もRPAの魅力のひとつなのです。

■AIとの連動がはかられれば自律的に考えて業務をこなすことも可能

現状におけるRPAは、人がこなしてきた定型作業の部分を確実に代行することが導入における主な目的となります。

しかし、今後のステージが先に進むことになれば、ディープラーニングを利用して自律的に判断を下し、高度な非定型の業務にも対応できるようになる可能性は高いでしょう。

そうなるとAI開発の力を借りることになります。

一定のディープラーニングのスキームが投入されれば、あとは、RPAにプログラミングをすることなく人の代わりをしてくれるようになるので、業務が非常に簡素化されることが期待されます。

日本ではいよいよ人口減少から就業人口も大きく減少しようとしており、人手不足は、想像以上に早いペースで顕在化しようとしています。

また、国内には「日本語」という独特な言語の問題もあり、簡単に外国人労働者を利用することもできないという厳しい局目を迎えています。

RPAがこうした労働力不足を解消するソリューションとして機能するようになれば、国内の人手不足にも大きく貢献することができるでしょう。

また、ルーチンワークだけに忙殺されていた従業員は、定型作業から解放され、より知的でクリエイティブな業務に従事することができるようになるため、新たなやりがいを創出するきっかけを作ることもできます。

雇用の拡大がままならない企業にとって、RPAは働き方改革を推進する重要なソリューションとして位置づけられてきており、国内でも短期間で多くの導入が実行されることが予想され始めています。

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