RPAの魅力は24時間365日働きモチベーション管理が必要ない

RPA導入による大きな魅力は、人と違って1日24時間、365日働いてもまったく問題ないことです。

しかもその処理速度の速さは人の業務とは比較にならないものがあります。

今回はRPAの生産性の高さについご紹介していきます。

■人の働きでは実現できない飛躍的生産性をもたらすRPA

RPAの導入効果として上げられるのは2つの領域です。

ひとつはルーチン作業の効率化であり、もうひとつは時間の新たな創出による本来従業員がすべきだった高度な業務への取り組みの可能性ということになります。

バックオフィスの業務はルーチン作業が毎日の業務の中心であることが多く、忙しいとはいっても業務に達成感がなかったり、その業務を通じて感じられるやりがいといったものがなかなか得られなかったりという、いわゆるモチベーション管理上の問題が多く起きていることは避けられない事実です。

いくらモチベーションを引き上げる努力をしようとしても、行っている業務自体がルーチン作業ベースでは手の尽くしようがないのが現実でした。

しかしRPAを導入すればこうした定型的な単純作業を完全に肩代わりしてくれるようになりますので、これまで従事していた従業員はルーチン作業以外の業務にシフトを変えることができるようになり、業務上のモチベーションを大きく変化させることができるようになるのです。

■休みなく働いても労働問題は生じないRPA

RPAはソフトウエアロボットのプログラムのため、人の労働のようにお休みを気にする必要はまったくありません。

残業に対する配慮も不必要になりますので、労務管理に悩まされてきた企業にとってはまさに救世主的な存在として機能してくれることになります。

特に秀逸なのはその生産性と効率性の高さで、あらゆる業務でも人が実施する作業よりも正確性が高く、スピードもほぼ150倍から200倍を常に維持することができる点は大きな魅力ということができます。

また初期の導入コストもこれまでのITのシステム開発などに比べれば非常に低く、人を雇用したときの人件費と比較した場合でも、こうした定型作業だけに専念するならかなり安く抑えることができるのも導入側の企業にとっては大きなメリットとなることは間違いありません。

特に最近では、雇用している従業員の残業問題は社会的にも大きく注目されるようになってきていますが、雇用人数を増やすことでは対応できない企業にとっては対策といっても物理的に残業をやめる以外には方法がないのもまた事実であり、こうした根本的な問題を解決してくれるRPAに対する期待と関心は日に日に高まる状況にあるといえます。

■人はよりやりがいのある仕事へとシフト

RPAが導入されルーチン作業から多くの従業員が解放されることになれば、本来実施すべき業務への注力を高めるとともに専門性の高い業務への取り組みに全社をあげて取り組んでいくことができるようになります。

結果、会社の事業戦略に大きな影響を与えることになりますし、なによりも競争力の高い組織を構築していくことが可能になるのです。

これは個別の従業員にとっては、これまでにない働き方改革での新たな業務機会を与えられることになるので、「やりがい」といった問題にも一大変革を及ぼすものになるといえるのです。

企業にとっては、単に残業を減らし安定的に業務をこなすことを大きな理由にして導入することになるRPAですが、実装してみると会社内に与える影響はそれだけにはとどまらないことが理解できます。

やる気がでる仕事というのはそれなりに難しさもあり、成し遂げたときに達成感が与えられる必要がありますが、残念ながら多くのホワイトカラーが向き合っているルーチン作業というものはそうしたやりがいをもたらさないものになってしまっています。

したがってこれをRPAがすべて肩代わりしてくれるようになれば、企業内で働く人たちのモチベーションに大きな変化をもたらすことができるようになるのです。

■RPAの自動化は人の働き方を大きく変える

このようにRPAの自動化は一部の事務部門の業務効率の向上や最適化を超えたメリットをもたらしてくれるようになることがご理解いただけると思います。

多くの部門でRPAを導入することにより従業員にもたらされる新たな時間創出の機会はさらにクオリティの高いビジネスへまい進する大きなチャンスとなりますし、なにより企業としての事業戦略の構築や人員投入計画にこれまでになかったような大胆な策を導入することができる機会を与えてくれることになるのです。

ホワイトカラーの生産性の向上は昔から常に指摘されてきた大きな課題でしたが、RPAという仕組みの導入がこの課題を一気に解決してくれる重要な手がかりになっている点は見逃すことができません。

RPAを導入しようとする企業はこのような大きな視点でその効果を考える必要があるのです。

早期に導入に踏み切れたところは、それだけ競合他社に対するリードタイムを確保することができますし、新たな人事管理政策や働き方改革の具体的指針を構築することができるようになるのです。

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